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ロマンあふれる中国株
中国といえば、低賃金を背景に、電化製品や衣料、うなぎなどの高級食料、鉄などの素材といった大量の物資を作り出す「世界最大の工場」というイメージです。 ユニクロはその中国の低賃金を活用した象徴的な企業です。日本のデフレの一因は、物資に恵まれ、もう買いたいものがなくなった日本国民の物資環境向上と、まさにこの「メイド・イン・チャイナ」の台頭といっても過言ではありません。 しかし、投資家・ほたるが注目したのは、その点ではありません。 それは、人口１３億、日本の１０倍以上という人口が将来、必ず、爆発的に目覚める「世界最大の消費市場」という点です。 日本は、バブル崩壊以来、デフレ不況と少子化という、投資家にとっては非常に悩ましい状態が続いています。 しかし、日本にも「きょうよりも明日」。成長に酔いしれた時期がありました。１９６４年の東京オリンピック、１９７０年の大阪万博、１９８３年の東京ディズニーランドのオープン。高度成長からバブルへの階段を上り、誰もが経済成長を当然のことと考えていたものです。 でも、国家には幼児期、成長期、成熟期、衰退期というものがあるのですね。 いまの日本は、まだ成長期から成熟期のあたり、と信じたいのですが、投資家・ほたるには決して魅力的な国には見えないのです。毎日の株式市場の上げ下げで一喜一憂し、サヤを抜くような投資家にはなれそうもありませんし。 しかし、あのときの日本のそっくりさんがいるではありませんか。それも近くに。そう「チャイナ」です♪♪ しかも、そのスケールは、とってもロマンチック♪ なんてったって１３億人ですよ。この人たちが購買力を高めたら、ものすごいパワーです。当然、企業収益も期待できます。 ですから、内需主体の中国企業は「買い」というのが私の結論です。だいぶ単純化してご説明しましたが♪♪ それと中国政府のしたたかさも「買い」ですね。 世界のマーケットは、まさに米国製ルール。米国が胴元です。 ですから、日本企業がバブル期、米国内の不動産を買いあさったあと、米国は為替相場を円高ドル安に持ち込み、米国内の不動産資産の価値を大幅に下げました。折からのバブル崩壊で、不動産資産を保有しきれなくなった日本企業が投売りしたあと、為替を中立に調整しました。 それでも日本政府はおとなしいものです。橋本首相が「日本が持っている米国債を売却したら、どうなるのか」と挑発するのが精一杯。そして、いまは日本の不動産や企業、ゴルフ場にいたるまで外資が保有し、その売り時を探っている状態です。 しかし、中国は違う感じがします。 長年、経済力は弱くても政治大国として舵取りをしてきただけあってしたたかです。 いま中国政府は、国民が外国通貨を保有できないため、国民が稼いだ外貨を人民元に代えています。このため、膨大な外貨を保有し、それを米国債に投資しています。もし、中国がこの米国債を売却したら、米国の経済はどうなるでしょうか。 中国が米国債を売却→米国の長期金利が上昇→米国企業の収益悪化→米国の株価急落→株保有率の高い米国民が政権批判を強める、という悪循環に陥ります。 まさに中国は米国の命綱を握っているわけです。その中国の経済動向に興味津々になったわけです♪♪
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「中国株二季報 ２００７年春号」 日本株でいう「四季報」に匹敵する「二季報」の２００7年春号が発行されました。この種の本はいくつか発行されていますが、香港、上海、深セン各市場の上場企業を研究するのには一押しです。何よりも見やすく、データーが整理されています。しかも、解説も的を得ていて中国企業を分かっている人が書いているな、という感じがします。割安株はどれか、自分で研究したうえで、投資したいという中国株投資家にとっては必携の一冊です。 |
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