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★★中国株の配当★★

- 配当金額
2003年期末・2004年中間決算 53.291円
2004年12月決算 161.183円
2005年中間決算 38.986円
2005年12月決算 248.892円
2006年中間決算 56.882円
2006年12月決算 211.402円
2007年中間決算 219.536円
2008年12月決算 143.093円
合計 1.132.101円
2007年12月決算（2008年7月18日現在）

中国光大国際（1.162円）、中国移動（6.752円）、テンセント（1.873円）、招金鉱業（1.638円）、国美電器（5.018円）、神華能源（9.987円）、ペトロチャイナ（9.392円）、万科企業（8.946円）、中国工商銀行（14.310円）、中国海外発展（3.347円）、鞍鋼（44.100円）、国際コンテナ（19.817円）、中国アルミ（4.197円）、上海振華口機械（6.930円）、中国人寿保険（5.624円）

2008年も2007年期末決算の配当が届くようになりました。

まず、トップバッターは、国務院傘下の環境保全銘柄・中国光大国際（エバーフライトエバー）。1162円という少額ですが、2006年秋に購入し、株価は現在3倍前後。まだ環境保全企業としては新しい企業なので、今後の成長に期待ですね。

まだ、配当が届き始めたばかりですが、2004年に中国株投資を始めて以来、とうとう配当収入は100万円を突破しました。

まだ、配当が届いたのは保有銘柄の半分程度ですが、今回は、鞍鋼の4万円超という配当金のが驚きです。こうして配当を楽しんでいるうちに株価もいつしか驚きの水準になることを期待したいものです。

配当収入は再投資されるので、それがキャピタルゲインやインカムゲインを生み出すと、投資利益は格段に上昇します。長期投資の妙味は、そんなところにあるのかもしれません。









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2007年中間決算（2007年12月1日現在）

チャイナモバイル（6.610円）、国美電器（4.639円）、ペトロチャイナ（11.026円）、中国人民財産保険（4.935円）、鞍鋼（176.029円・有償増資権利の売却金）、中国アルミ（8.071円）、中国稀土（1.564円）、中国光大国際（782円）、神華能源（5.880円）

いよいよ、2007年の6月中間決算を受けて、配当金が届くようになりました。

まず、トップバッターは、中国のモバイル時代に向けて先頭を走る中国移動（チャイナモバイル）。この春に期末決算で6.289円の配当を受けましたが、中間決算はその金額をやや上回る水準でした。

次に配当金が届いたのが、国美電器。この春の配当は1952円でしたが、何と、この秋の中間決算は4639円に増えています。また、ペトロチャイナも春は9562円でしたが、秋は1万1026円に増えました。

そして、驚いたのが鞍鋼が発表した有償増資です。外国人はこの権利を行使できないため、その権利の売却金が振り込まれました。その金額が実に17万6.029円！2004年に4000株を購入したときの代金が16万円ですから、今回の売却金だけで元金を回収したことになります。

こうした配当金の増加を見ても、中国・香港企業の急成長をうかがい知ることができます。


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2006年12月決算（2007年10月6日現在）

中国国際コンテナ（14.803円+500株）、チャイナモバイル（6.289円）、万科企業（9.155円+2000株）、ペトロチャイナ（9.562円）、テンセント（1.637円）、国美電器（1.952円）、華能国際電力（34.267円）、新奥気控股（2.173円）、中国電信（9.407円）、中国稀土（6.640円）、鞍鋼（32.892円）、吉利汽車（1.697円）、湖南有色金属（2.439円）、霊宝黄金（4.567円）、江蘇高速（21.870円）、天津創業環保（4.457円）、上海振華口機械（6.429円）、中国アルミ（6.275円）、中国交通建設（273円）、大唐国際発電（31.968円+10000株）、大賀伝媒（736円）、中国燃気（1.914円）、

2007年も配当収入が届くようになりました。今年は、どれだけ増えるのか楽しみです。

昨年の同時期は25万円近い配当収入でした。今年はこの配当収入を超えるのかどうかが最大の焦点。高配当の銘柄を若干売却したので、配当収入が増えるかどうかは微妙な情勢です。

ちなみに、昨年よりも配当が増えた企業は中国国際コンテナ、チャイナモバイル、万科企業、鞍鋼など。一方、若干減少したのがペトロチャイナでした。ただ、ペトロチャイナは、昨年秋の配当が1万1000円でしたから、高配当企業であることは変わりません。

また、2004年に中国株投資を始めて以来、配当収入の累計は、とうとう60万円を突破しました。今年中には70～80万円に達する見込みですが、投資4年目で配当収入が投資額の約1割になります。

ということは、配当だけで投資利回り10％になりますから、やはり中国株の配当利利回りの良さを感じます。

長期投資の楽しみのひとつは、中国企業が成長するにつれて、配当が大幅に増えていくという点です。たとえば、鞍鋼は2004年に株価が急落していたとき、16万円ほどで4000株を購入しました。その株式配当が今年は税引き後3万2000円ですから、配当利回りは20％ということになります。

10年後、中国企業の成長と人民元高で配当収入が何倍に増えるのか？株価の上昇とともに配当も楽しみのひとつです。










2006年中間決算（2006年12月31日現在）

チャイナモバイル（5.229円）、中国石油化工（2.293円）、ペトロチャイナ（11.543円）、デンウエイモーターズ（14.830円）、シノゴルフ（7.766円）、中国アルミ（9.768円）、浙江高速（5.453）

2006年中間決算に伴う配当が届き始めました。トップバッターはチャイナモバイルで、2005年12月決算の配当より金額が増えています。成長する企業に長期投資する恩恵のひとつが配当の成長です。配当の成長と人民元の上昇というふたつのメリットが、中国株投資の最大の魅力です。昨年の中間配当は総額3万8000円でしたが、さて、今年はいくらになりますか、乞うご期待くださいね。
2005年12月決算

シノゴルフ（4.496円）、チャイナモバイル（4.004円）、珠江船務（9.126）、ペトロチャイナ（9.972円）、デンウエイモーターズ（25.758円）、広東電力（37.930円）、華能国際電力（42.258円）、浙江高速（12.737）、江蘇高速（14.964円）、中国石油化工（4.985円）、大唐国際発電（29.077円）、新奥気控股（2.523円）、鞍鋼新軋鋼（20.493円）、上海友誼（11.276円）、中国国際コンテナ（10.782円+200株）、万科企業（8.511円）

2006年も2005年度12月決算に伴う配当が続々届いています。保有銘柄の半分から配当が届きましたが、すでに昨年の配当収入を超えています。
長期投資家にとって、この配当収入は不労所得の最たるものであり、今後の再投資の貴重な原資になります。これを再投資して、それが配当を生むようになれば、運用利回りは急激に上昇します。

長期投資家にとって、配当収入を再投資するのも、楽しみの一つですね。
2005年中間決算の配当

ペトロチャイナ、中国石油化工、百仕達控股、駿威汽車、珠江船務、シノゴルフ、浙江高速（12月6日現在）

2005年は保有株が20銘柄以上に増え、17銘柄で配当は16万円を超えました。しかも、万科企業が10株につき５株の無償増資を実施したため、2000株が配当されました。

長期投資家にとって、配当収入は大きな意味を持ちます。第一に、毎年、たとえ3％の配当利回りであっても、10年間で30％になります。

しかも、配当を再び投資に回すと、複利の法則で運用利率は大きく上向きます。

何よりも、株価の変動で含み損が生じても、配当の厚みがあると、精神的な安定剤になります。

理想的なのは、保有銘柄が将来、大きく成長して、配当利回りも成長して、株式を売却しなくても、十分、生活できるだけの配当をもらえるようになることです。

そうです。夢の配当生活ですね！難しいかもしれませんが、ちょっと、そっちの方面も狙ってみましょうか♪
2004年12月決算

鞍鋼新軋鋼、駿威汽車、百仕達控股、江蘇高速、ペトロチャイナ、広東電力、珠江船務、中国石油化工、浙江高速、華能国際電力、万科企業、大唐国際発電、ブリリアンスチャイナ、TCLマルチメディア、新奥気控股、上海友誼、広東高速（8月30日現在）


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