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★★中国株の配当★★

- 配当金額
2003年期末・2004年中間決算 53.291円
2004年12月決算 161.183円
2005年中間決算 38.986円
2005年12月決算 248.892円
2006年中間決算 56.882円
2006年12月決算 211.402円
2007年中間決算 219.536円
2008年12月決算 219.543円
合計 1.208.551円
2007年12月決算(2008年8月16日現在)

中国光大国際(1.162円)、中国移動(6.752円)、テンセント(1.873円)、招金鉱業(1.638円)、国美電器(5.018円)、神華能源(9.987円)、ペトロチャイナ(9.392円)、万科企業(8.946円)、中国工商銀行(14.310円)、中国海外発展(3.347円)、鞍鋼(44.100円)、国際コンテナ(19.817円)、中国アルミ(4.197円)、上海振華口機械(6.930円)、中国人寿保険(5.624円)、大唐国際発電(62.047円)、湖南有色金属(2.715円)、中国交通建設(4.792円)、紫金鉱業(2.464円)、天津創業環保(4.432円)


2008年も2007年期末決算の配当が届くようになりました。

まず、トップバッターは、国務院傘下の環境保全銘柄・中国光大国際(エバーフライトエバー)。1162円という少額ですが、2006年秋に購入し、株価は現在3倍前後。まだ環境保全企業としては新しい企業なので、今後の成長に期待ですね。

今回は、鞍鋼の4万円超という配当金のが驚きです。こうして配当を楽しんでいるうちに、今年も配当は20万円を突破。中国株をはじめてから、配当収入はとうとう120万円を超えました。

株価もいつしか驚きの水準になることを期待したいものです。

配当収入は再投資されるので、それがキャピタルゲインやインカムゲインを生み出すと、投資利益は格段に上昇します。長期投資の妙味は、そんなところにあるのかもしれません。














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2007年中間決算(2007年12月1日現在)

チャイナモバイル(6.610円)、国美電器(4.639円)、ペトロチャイナ(11.026円)、中国人民財産保険(4.935円)、鞍鋼(176.029円・有償増資権利の売却金)、中国アルミ(8.071円)、中国稀土(1.564円)、中国光大国際(782円)、神華能源(5.880円)


いよいよ、2007年の6月中間決算を受けて、配当金が届くようになりました。

まず、トップバッターは、中国のモバイル時代に向けて先頭を走る中国移動(チャイナモバイル)。この春に期末決算で6.289円の配当を受けましたが、中間決算はその金額をやや上回る水準でした。

次に配当金が届いたのが、国美電器。この春の配当は1952円でしたが、何と、この秋の中間決算は4639円に増えています。また、ペトロチャイナも春は9562円でしたが、秋は1万1026円に増えました。

そして、驚いたのが鞍鋼が発表した有償増資です。外国人はこの権利を行使できないため、その権利の売却金が振り込まれました。その金額が実に17万6.029円!2004年に4000株を購入したときの代金が16万円ですから、今回の売却金だけで元金を回収したことになります。

こうした配当金の増加を見ても、中国・香港企業の急成長をうかがい知ることができます。


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2006年12月決算(2007年10月6日現在)

中国国際コンテナ(14.803円+500株)、チャイナモバイル(6.289円)、万科企業(9.155円+2000株)、ペトロチャイナ(9.562円)、テンセント(1.637円)、国美電器(1.952円)、華能国際電力(34.267円)、新奥気控股(2.173円)、中国電信(9.407円)、中国稀土(6.640円)、鞍鋼(32.892円)、吉利汽車(1.697円)、湖南有色金属(2.439円)、霊宝黄金(4.567円)、江蘇高速(21.870円)、天津創業環保(4.457円)、上海振華口機械(6.429円)、中国アルミ(6.275円)、中国交通建設(273円)、大唐国際発電(31.968円+10000株)、大賀伝媒(736円)、中国燃気(1.914円)、


2007年も配当収入が届くようになりました。今年は、どれだけ増えるのか楽しみです。

昨年の同時期は25万円近い配当収入でした。今年はこの配当収入を超えるのかどうかが最大の焦点。高配当の銘柄を若干売却したので、配当収入が増えるかどうかは微妙な情勢です。

ちなみに、昨年よりも配当が増えた企業は中国国際コンテナ、チャイナモバイル、万科企業、鞍鋼など。一方、若干減少したのがペトロチャイナでした。ただ、ペトロチャイナは、昨年秋の配当が1万1000円でしたから、高配当企業であることは変わりません。

また、2004年に中国株投資を始めて以来、配当収入の累計は、とうとう60万円を突破しました。今年中には70〜80万円に達する見込みですが、投資4年目で配当収入が投資額の約1割になります。

ということは、配当だけで投資利回り10%になりますから、やはり中国株の配当利利回りの良さを感じます。

長期投資の楽しみのひとつは、中国企業が成長するにつれて、配当が大幅に増えていくという点です。たとえば、鞍鋼は2004年に株価が急落していたとき、16万円ほどで4000株を購入しました。その株式配当が今年は税引き後3万2000円ですから、配当利回りは20%ということになります。

10年後、中国企業の成長と人民元高で配当収入が何倍に増えるのか?株価の上昇とともに配当も楽しみのひとつです。













2006年中間決算(2006年12月31日現在)

チャイナモバイル(5.229円)、中国石油化工(2.293円)、ペトロチャイナ(11.543円)、デンウエイモーターズ(14.830円)、シノゴルフ(7.766円)、中国アルミ(9.768円)、浙江高速(5.453)


2006年中間決算に伴う配当が届き始めました。トップバッターはチャイナモバイルで、2005年12月決算の配当より金額が増えています。成長する企業に長期投資する恩恵のひとつが配当の成長です。配当の成長と人民元の上昇というふたつのメリットが、中国株投資の最大の魅力です。昨年の中間配当は総額3万8000円でしたが、さて、今年はいくらになりますか、乞うご期待くださいね。

2005年12月決算

シノゴルフ(4.496円)、チャイナモバイル(4.004円)、珠江船務(9.126)、ペトロチャイナ(9.972円)、デンウエイモーターズ(25.758円)、広東電力(37.930円)、華能国際電力(42.258円)、浙江高速(12.737)、江蘇高速(14.964円)、中国石油化工(4.985円)、大唐国際発電(29.077円)、新奥気控股(2.523円)、鞍鋼新軋鋼(20.493円)、上海友誼(11.276円)、中国国際コンテナ(10.782円+200株)、万科企業(8.511円)


2006年も2005年度12月決算に伴う配当が続々届いています。保有銘柄の半分から配当が届きましたが、すでに昨年の配当収入を超えています。
長期投資家にとって、この配当収入は不労所得の最たるものであり、今後の再投資の貴重な原資になります。これを再投資して、それが配当を生むようになれば、運用利回りは急激に上昇します。

長期投資家にとって、配当収入を再投資するのも、楽しみの一つですね。

2005年中間決算の配当

ペトロチャイナ、中国石油化工、百仕達控股、駿威汽車、珠江船務、シノゴルフ、浙江高速(12月6日現在)


2005年は保有株が20銘柄以上に増え、17銘柄で配当は16万円を超えました。しかも、万科企業が10株につき5株の無償増資を実施したため、2000株が配当されました。

長期投資家にとって、配当収入は大きな意味を持ちます。第一に、毎年、たとえ3%の配当利回りであっても、10年間で30%になります。

しかも、配当を再び投資に回すと、複利の法則で運用利率は大きく上向きます。

何よりも、株価の変動で含み損が生じても、配当の厚みがあると、精神的な安定剤になります。

理想的なのは、保有銘柄が将来、大きく成長して、配当利回りも成長して、株式を売却しなくても、十分、生活できるだけの配当をもらえるようになることです。

そうです。夢の配当生活ですね!難しいかもしれませんが、ちょっと、そっちの方面も狙ってみましょうか♪

2004年12月決算

鞍鋼新軋鋼、駿威汽車、百仕達控股、江蘇高速、ペトロチャイナ、広東電力、珠江船務、中国石油化工、浙江高速、華能国際電力、万科企業、大唐国際発電、ブリリアンスチャイナ、TCLマルチメディア、新奥気控股、上海友誼、広東高速(8月30日現在)


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